自社工場の設備や生産能力を取引先に説明する際、カタログや写真だけでは伝わりきらないと感じることはないでしょうか。精密な加工技術、自動化された生産ライン、厳格な品質管理体制——これらの強みは、実際に目で見なければ理解されにくいものです。
経済産業省の「2024年版ものづくり白書」によると、製造業におけるDX（デジタルトランスフォーメーション）の重要性が高まっており、デジタル技術を活用する企業は2019年と比較して増加傾向にあります。こうした流れの中、設備紹介動画は、工場見学に代わる手段としてだけでなく、営業活動の効率化、採用強化、海外展開など多様な目的で活用されています。
本記事では、製造業企業が設備紹介動画を制作する際に押さえるべきポイントを、企画段階から活用方法まで体系的に解説します。
設備紹介動画が製造業で求められる理由
製造業において設備紹介動画の重要性が増している背景には、複数の要因があります。
工場見学の物理的制約を超える手段として
取引先や潜在顧客に自社の製造能力を示す方法として、従来は工場見学が一般的でした。しかし、遠方の企業や海外の取引先を招くには時間とコストがかかります。また、生産スケジュールの都合や機密エリアへのアクセス制限など、見学を実施するハードルは少なくありません。
設備紹介動画であれば、これらの制約を解消できます。営業担当者がタブレットで見せる、メールで送付する、Webサイトに掲載するなど、場所を選ばず自社の強みを伝えられます。
言語化しにくい技術力の「見える化」
製造業の強みは、往々にして言葉では説明しにくいものです。「ミクロン単位の精度」「24時間稼働の自動化ライン」「熟練工の手作業」といった表現は、実際の映像を見ることで初めて実感を伴います。
動画は、こうした抽象的な強みを具体的なイメージとして伝える手段です。カメラワークや編集によって、設備のスケール感、稼働の様子、作業の精密さを効果的に表現できます。
採用活動における訴求力向上
製造業では人材確保が課題となっている企業が多く、若年層に対する職場環境の訴求が重要になっています。清潔で先進的な工場の様子、最新設備を扱う仕事のやりがいを映像で伝えることは、採用サイトやSNSでの情報発信において有効です。
効果的な設備紹介動画に必要な5つの構成要素
設備紹介動画を制作する際、ただ設備を映すだけでは効果は限定的です。視聴者の理解と関心を引き出すために、以下の5つの要素を意識した構成が求められます。
1. 明確な導入と企業の位置づけ
動画の冒頭で、自社が何を製造している企業なのか、どのような業界に製品を供給しているのかを簡潔に示します。視聴者が文脈を理解した上で設備紹介に入ることで、各設備の意義が伝わりやすくなります。
2. 製造プロセスに沿った構成
設備を羅列するのではなく、原材料の投入から製品完成までの流れに沿って紹介することで、視聴者は製造工程全体を理解できます。各工程で使用される設備の役割や、工程間の連携も伝えやすくなります。
3. 定量的な情報の提示
生産能力、加工精度、設備の規模など、数字で示せる情報は積極的に盛り込みます。「大型の加工機」ではなく「加工範囲3,000mm×2,000mmの5軸マシニングセンタ」のように具体的に示すことで、専門知識を持つ視聴者への訴求力が高まります。
4. 品質管理・検査体制の可視化
製造業の取引においては、品質保証体制が重視されます。検査工程、測定機器、管理システムなどを映像で示すことで、品質へのコミットメントを伝えられます。ISO認証などの取得状況も、映像内でテロップとして表示することが一般的です。
5. 人的要素の組み込み
設備だけでなく、それを操作する技術者や管理者の存在も重要な要素です。必要に応じてインタビューや作業風景を挿入することで、企業としての姿勢や技術継承の取り組みを伝えることができます。
制作プロセスと撮影時の実践的な注意点
設備紹介動画の制作は、企画・撮影・編集の各段階で製造業特有の配慮が必要になります。
企画段階で決めるべきこと
目的と主要視聴者の明確化が最初のステップです。営業ツールとして使うのか、採用目的なのか、海外展開を見据えているのかによって、動画の構成やトーンは変わります。
また、撮影可能な範囲の確認も重要です。製造業の現場には、取引先との機密契約により撮影できないエリアや、安全上の理由で立ち入りが制限される場所があります。事前に社内の関係部署と調整し、撮影可能範囲を明確にしておく必要があります。
動画の長さについては、用途に応じた設計が求められます。一般的に、営業ツールとして使用する場合は3〜5分程度、SNSや広告用途では1分以内、詳細な技術紹介では10分以上といった使い分けが見られます。
撮影時の注意点
製造現場での撮影には、オフィスや一般施設とは異なる配慮が必要です。
安全管理の徹底は最優先事項です。撮影クルーには事前に安全教育を実施し、保護具の着用ルールを遵守させます。可動部のある設備の近くでの撮影は、設備停止時に行うか、十分な安全距離を確保します。
稼働状況との調整も欠かせません。設備が実際に稼働している様子を撮影するには、生産スケジュールとの調整が必要です。撮影のために生産を止めることが難しい場合は、段取り替えのタイミングや、定期メンテナンス後の試運転時などを活用します。
音声収録の工夫も製造現場ならではの課題です。設備の稼働音が大きい環境では、ナレーションを後から収録するか、インタビューは別室で行うといった対応が一般的です。
編集・仕上げのポイント
撮影素材を編集する段階では、視聴者の理解を助ける工夫を施します。専門用語にはテロップで補足説明を加える、設備の動作をスローモーションで見せる、3DCGで内部構造を図解するといった手法があります。
特に3DCGは、外部からは見えない機械内部の動作や、製品の断面構造などを説明する際に有効です。実写では撮影が難しい部分を補完する手段として、多くの製造業向け動画で活用されています。映像制作の専門会社では、こうした3DCG制作にも対応しているところがあり、実績紹介などを参考に技術力を確認することをお勧めします。
活用シーン別の映像設計アプローチ
設備紹介動画は、活用するシーンによって最適な構成や長さが異なります。主な活用シーン別に、設計のポイントを整理します。
営業活動での活用
取引先への提案時や新規開拓の際に使用する場合、相手の関心事に合わせた編集版を用意することが効果的です。フル尺の動画を1本作成した上で、業界別や製品カテゴリ別にダイジェスト版を編集するアプローチが一般的です。
営業担当者がタブレット等で見せながら説明することを想定し、ナレーションに依存しすぎない構成にすることも重要です。音声をオフにしても内容が伝わるよう、テロップや図解を充実させます。
展示会・商談会での活用
展示会ブースでの上映を想定する場合、騒がしい環境でも伝わる工夫が必要です。音声なしでも理解できるよう、視覚情報を中心に構成します。また、ブースを通り過ぎる人の足を止めるために、冒頭数秒のインパクトを重視した編集が効果的です。
ループ再生を前提に、終了と開始がスムーズにつながる構成にすることも、展示会向け動画の特徴です。
Webサイト・SNSでの活用
コーポレートサイトや採用サイトに掲載する場合、ページの目的に合った長さと内容に編集します。会社概要ページには2〜3分の全体紹介、製品ページには関連設備のみを抜粋した短尺版、といった使い分けが考えられます。
SNS向けには、縦型フォーマットへの対応も検討すべきポイントです。スマートフォンでの視聴を前提に、縦型に再編集したショート動画を作成する企業も増えています。
採用活動での活用
採用目的の場合、設備のスペックよりも働く環境や雰囲気を重視した構成が適しています。若手社員のインタビュー、日常の業務風景、社内イベントの様子などを織り交ぜることで、入社後のイメージを持ってもらいやすくなります。
海外向け発信での活用
海外の取引先や海外展開を見据えた動画の場合、多言語対応を前提に制作を進めます。ナレーションの差し替えやすさ、字幕スペースの確保などを編集段階から考慮しておくと、後工程の手間を削減できます。
映像表現についても、国や地域によって好まれるスタイルが異なる場合があります。ターゲット市場の傾向を踏まえた演出を検討することが望ましいでしょう。
制作パートナー選定と費用対効果の考え方
設備紹介動画の制作を外部に依頼する場合、パートナー選定と予算設計が成否を分けます。
制作会社選定のチェックポイント
製造業の撮影実績は重要な判断基準です。工場環境での撮影経験がある会社は、安全管理への配慮、設備の見せ方、技術的な内容の理解において、一般的な映像制作会社より適応力が高い傾向があります。
対応可能な制作範囲も確認すべきポイントです。実写撮影だけでなく、3DCGやアニメーション、ドローン撮影など、複合的な表現に対応できるかどうかで、表現の幅が変わります。自社スタジオを保有している制作会社であれば、製品撮影や人物インタビューの撮影もスムーズに進められます。
コミュニケーションの取りやすさも軽視できません。製造業の専門用語や業界特有の事情を理解し、適切な質問ができる担当者がいるかどうかは、制作の効率と最終的な品質に影響します。
制作パートナーを探す際は、複数社から提案を受け、過去の制作実績や対応体制を比較検討することをお勧めします。
具体的なイメージがまだ固まっていない段階でも、相談・問い合わせを通じて情報収集を始めることで、自社に合った進め方が見えてくることがあります。
費用構造の理解
設備紹介動画の制作費用は、撮影規模、編集の複雑さ、特殊技術の有無などによって大きく変動します。
一般的に、費用を構成する主な要素は以下の通りです。
- 企画・構成費：目的整理、構成案作成、シナリオ執筆
- 撮影費：撮影クルー人件費、機材費、移動費
- 編集費：映像編集、カラーグレーディング、MA（音声調整）
- 追加制作費：3DCG、アニメーション、ドローン撮影など
- その他：ナレーション収録、翻訳、出演者手配など
複数拠点での撮影や、長期にわたる密着撮影などは、それに応じて費用が増加します。予算に制約がある場合は、優先順位を明確にし、後から追加制作できる構成にしておくことも一つの方法です。
費用対効果を高める考え方
設備紹介動画への投資効果を最大化するには、一度の撮影で複数の成果物を得る計画が有効です。フル尺の動画に加えて、SNS用短尺版、設備別の抜粋版、静止画素材などを同時に制作することで、素材あたりのコストを抑えられます。
また、更新のしやすさを考慮した構成にすることも重要です。設備の入れ替えや増設があった際に、該当部分だけを差し替えられる構成にしておけば、全面的な再制作を避けられます。
動画の活用機会を増やすことも、費用対効果を高める上で欠かせません。営業、採用、IR、社内教育など、複数の用途で活用できれば、制作投資の回収効率が向上します。
まとめ
設備紹介動画は、製造業企業が自社の生産能力や技術力を対外的に伝える手段として、その重要性を増しています。
効果的な動画を制作するためには、まず目的と視聴者を明確にし、それに応じた構成を設計することが出発点です。製造プロセスに沿った流れ、定量的な情報の提示、品質管理体制の可視化、人的要素の組み込みといった要素を適切に盛り込むことで、視聴者の理解と信頼を得られる内容になります。
制作プロセスにおいては、製造現場特有の安全管理や機密管理への配慮、生産スケジュールとの調整が不可欠です。3DCGやドローン撮影など、実写だけでは表現しきれない部分を補完する技術の活用も検討に値します。
活用シーンに応じて複数の編集版を用意し、営業・展示会・Web・採用など様々な場面で活用することで、制作投資の効果を最大化できます。
自社の強みを適切に伝える設備紹介動画は、中長期的に活用できる資産となります。計画的に取り組むことで、営業活動の効率化、取引先との関係強化、採用力の向上など、複合的な効果が期待できるでしょう。
